次元法

Instructions

第一章:申請について 初期申請は10ステート。国名と領土を地図で言って、国のスタジオ(国名・首都・人口・軍備・軍人数は絶対かくこと)を作ること。1人1申請権制。それ以外での次元参入は禁止する。また、追加申請は3日に2ステート。申請権の譲渡、剥奪は禁止する。また、領土移動は1ステートにつき1日とする。また、一度白紙化した場合、1ヶ月は次元へ戻ることはできない。また、領土を全土割譲してから次元を退会することも禁止する。白紙化する領土が自分の領土の10分の1ステートとなるようにすること。これ以外の退会の仕方は認めない。 第二章:主権の範囲 領土や領海、領空は現実国際法と同じものとする。ただし、構成国や傀儡国は第三章構成国・傀儡国についてを参照すること。また、内政干渉など、戦争時でない時に相手の国の主権を侵害する行為は禁止する。また、ステート分けは変更することができない。ただし、p追加時の場合は新しく作るpにおいて例外とする。(第九章参考) 第三章:傀儡国・構成国について 構成国は自治権を保障しなければならず、領土を勝手に剥奪するのは禁止する。外交権は宗主国に属するものとし、宗主国は戦争などの最終外交権以外での構成国のコントロールを禁ずる。 傀儡国は傀儡国に対して領土を1ステート以上残す必要があるが、領土や内政などをコントロールできるものとする。ただし、独立戦争が発生した場合はコントロールできない。構成国も同じである。独立戦争に勝利した際は構成国・傀儡国は独立できるものとする。それ以外での独立は宗主国の許可を得なければいけないものとする。 第四章:内政などについて 最初の状況は2024年1月と同じであるものとする。この後、技術力や経済、法律、政治、インフラ、軍などを編成したり変更したりするのは良いものとする。ただし、それ以外のことなどは現実準拠とし、技術力は2023年12月までとする。また、内政による変化は次元主が主に判断する。ただし、議論して意見を述べることは良いものとする。 第五章:戦争について 戦争は乱米かターン制にすること。乱米では1コメ1攻撃とする。準備コメはご自由にどうぞ。ただし、ミサイルなどは発射と着弾を分けること。また、片方の陣営に入れるのは10カ国までとし、1:6以上の戦闘を禁ずる。また、離在籍報告が義務であり、離席中は攻撃できない。 また、1度在籍したら1分は離席できない。 ターン制は基本1コメずつ戦闘をするものである。ただし、陣営同士で数に差がある時は少ない方の陣営で2回攻撃する人を決めること。また、1コメで5行動まで行動可能。準備行動は最初に5行動可能で、そのあとはターンの行動数の中での準備となる。 これ以外の戦闘方法で戦闘することを禁ずる。また、ターン制をどちらかの陣営が申し出た場合、ターン制にすること。また、チート行為についてはチート議決を行い、賛成−反対が5を上回った場合可決される。ただし、明らかに国力や技術に反している場合は次元主までご報告ください。 不戦勝議決は相手が正当な理由を言わずに3日間在籍しなかった場合不戦勝議決ができる。可決条件はチート議決と同じである。ただし、相手が定期活休中の場合は別である。また、戦争をする際最後通牒を送り、拒否された場合、1日以内に宣戦布告をした時戦争が可能である。活休中の相手には送ることができない。また、最後通牒の期限設定は最低1日で行うこと。またこれ以外での戦争方法、戦争開始は禁ずる。講和会議では敵領土を3ステート残して領土を分割したり、100兆円まで賠償金を取ることができる。また、構成国化や傀儡国化も可能。また、これ以外のものについては効力が1ヶ月のものまでとする。また、申請権剥奪や次元追放に値するものは禁止する。また、白地に関しては戦争に使用することを禁止する。また、戦争中の領土移動は禁止。 戦争の不戦勝議決は定期活休日や相手の都合が悪くて来ない時(事前に言ったり“プロフ”に書くこと)にするのを禁ずる。また、離在籍コメと攻撃コメの併用を禁ずる。(乱米のみ) 第六章:GDPについて GDPは主に内政を次元主が考慮して反映するが、GDPだけが経済指標ではないことを考慮すること。通常、GDPや物価、人口、都市の様子、株価などを見て総合的に判断するものである。GDPはあくまで「国民の消費金額＋国内の企業の投資金額+政府の財政支出＋(輸出金額-輸入金額)」であることを考慮すること。 第七章:時間軸について この次元の時間軸は2024年4月26日を2000年1月とし、1日2週間進むこととする。 第八章:次元法改正について P追加時や大惨事発生時などに意見箱を作りそれを元に次元主が次元法を改正することができる。ただし、特にない場合は改正することはできず、改正する時は理由を述べること。ただし、次元全体の国家のうち4分の3が反対した場合は改正できないものとする。 第九章:P追加について Pを追加する時は地図の7割〜8割が埋まっている時とする。また、Pを追加する時、追加pの地図を前の地図のものとちがう地図の作成をすることができる。 第十章:処罰について 次元法違反の場合、悪質な場合は次元3日追放、次元3週間追放、次元3ヶ月追放または永久次元追放を行うものとする。また、悪質ではない場合は状況を元に戻したり、助言などで済ますべきであるものとする。 ただし、何回も繰り返す常習犯は悪質な場合と同じものとする。また、次元主は地図の改変、次元法改変を次元法の範囲外でやることを禁ずる。また、第十一章や第十章、第九章、第八章は変更することを禁ずる。 第十一章:他のことについて 他のことは基本禁止だと思ってください。 ただし、オリジナル兵器を作ったりするのは可としますが、技術や国力を考慮して作成してください。 また、TSAは2月、5月、7月、9月、11月に行うものとし、活休中以外の国は活動しているかを答えて、活動してない国は地図から消滅します。TSAは期間を1週間とします。 また、定期活休日(その日大体来れないよ)などは次元主までお申し出ください。地図の追記事項に書いておきます。ただし、一週間ほとんど来れない場合は…活休中と判断させていただきます。また、定期活休日は一度決めたら2週間はその情報のままですのでおきおつけください。普通の活休は言っていただければ活休と地図に出します。ただし、最低4日間、最高1ヶ月とします。また、活休中は会話場や申請はもちろん、外交もできません。定期活休日で申請だけするのはおけです。(定期活休日は一週間に2日程度の頻度)祝日は定期活休日でいいです。 同盟や不可侵条約は相互がついた場合はお互いの合意がない限り破れないものとします。(なぜなら現実でもそういう場合は破った側への敵対国が増えたり、国際的地位が落ちたりするためで、それを反映するため。)また、陣営は11カ国以上の規模を作ってはいけないものとし、陣営同士で相互軍事条約や相互不可侵条約や相互同盟を結ぶことは禁ずる。また、通常の同盟や不可侵より陣営による効果の方が優先されるものとする。 また、禁止兵器がいくつかある ①指向性兵器 ②マッハ8を超える極超音速ミサイル ③衛生兵器(軍事偵察衛星は1カ国10個まで使用可能) ④ドローン兵器 ⑤核兵器の一部(1カ国200発までの保有を許可するが、0.6Mt以下の核にすること。)(原子力発電で動くものなど原子力が動力の軍艦や施設は例外とする。) イベントは不定期で発動します。 ドルと円の為替レートは150円とします。 また、チートの内政を行ったり、軍隊の徴兵率や国力に見合わない軍備は禁止します。また、内政では実際技術上げなどを行おうとしても、それが不可能に近い場合、反映内容が異なる場合があります。 また、p移動につきましては、1pを左置いて、順に右に繋げていくという感じで繋げていき、最終的にそれを円にすると言う感じです。わからなければ聞いてください。(例を挙げるなら、1pと2pの時は1pの日本側太平洋と2pアメリカ側の太平洋を繋げて、それを球体にするという感じ。) また、他のことを追加して欲しいなどはp追加時の意見箱にお願いします。