[0,前文] 中東条約（以下当条約）は当条約加盟国（以下加盟国）間での協力および団結を目的に、中東条約機構（以下当条約機構）においてこの条約を締結する [1,最高規定] 1.当条約機構は当条約をもって設立される。 2.当条約が次元法やコミュニティーガイドラインと矛盾している場合は、原則そちらを優先するものとする。 3.当条約機構では常任理事国と通常加盟国という概念を用いて統治される。 4この条約を変更するためには当条約機構加盟国の8割の国の賛成かつ賛成：反対が２：１以上であることが必要である。 5.この条約機構を解散する場合は次の場合がある。 a.常任理事国がすべて賛成した場合。 b.常任理事国のすべてが、この当条約機構で活動できない、もしくは活動することが困難になった場合。 c.常任理事国のすべてが正式に認められている後継の条約機構や連合などの共同体が発足し、当条約機構を解散するべきだと判断した場合。 [2,加盟・加盟国] 1.当条約機構には以下の条件をすべて満たしている国しか加盟できない。 a.NOP次元に領土を持っている国。 b.この条約機構が警戒している国と友好関係（同盟など）を持っていない国。 c.建国から1ヶ月（前身含め）経っている国。 2.加盟申請をする人は、常任理事国のアカウントに加盟申請をしなければいけない。（スタジオでの加盟申請は無効化される） 3.新しく加盟した国は通常加盟国となる。 4.常任理事国は加盟国の代表となるような存在で3国体制である。 5.常任理事国は通常加盟国をいつでも当条約機構から追放することができる。 6.常任理事国が3国を下回る場合、常任理事国選挙を開催することができる。 7.常任理事国選挙には以下のルールがある。 a.常任理事国選挙は常任理事国すべての国の賛成もしくは加盟国の半分以上の賛成で開催する。 b.選挙は開催から1週間で閉会する。 c.立候補する国は、開催までに立候補を常任理事国に申し出なければいけない。また、選挙前に立候補を撤回するのは、自由だが、選挙中に撤回する場合は理由（例：垢ブロ、活動休止）がないといけない。 d.投票できるのは、立候補していない加盟国すべてで、開催から閉会まで1国に、そして1回しか投票できない。また、投票を撤回することも、立候補した国が立候補を撤回した場合を除いてできない。 e.立候補した国は、政策の宣伝などの選挙活動が、選挙中可能だが、賄賂（例：A国に投票したら領土をあげる）などをしてはいけない。 f.賄賂が発覚した場合、選挙中なら立候補を中止させ、選挙後で、常任理事国になっている場合は常任理事国を辞任させる。 8.通常加盟国でも、常任理事国でも、仮想国での活動が1ヶ月以上見られない場合、中東条約機構からの脱退とする。ただし、その国が、その後一週間以上、継続して仮想国での活動が見られた場合、通常加盟国に戻る。また、活動休止加盟国には、選挙権も、被選挙権も議決に投票する権利もない。 [3,議決] 1.当条約機構加盟国は、議決を作成することが可能である。 2.当条約機構で作成された議決は以下の条件のすべてを満たした場合に可決する。 a.すべての常任理事国が賛成した場合。 b.賛成-反対=全加盟国の3割（切り捨て）の場合。 c.加盟国の半数以上が賛成の場合。 3.当条約機構で作成された議決は以下の条件どれかを満たした場合に否決となる。 a.すべての常任理事国が反対した場合。 b.反対-賛成=全加盟国の3割（切り捨て）の状況が3日以上経過した場合。 c.加盟国の半数以上が反対した場合。 4.当条約機構で可決された議決は常任理事国を始め、全加盟国が積極的に取り組む。（努力義務） [4,軍事・領土] 1.当条約機構の加盟国は加盟時点でお互いに同盟や不可侵を結ぶことになる。この同盟や不可侵条約は常任理事国全員の賛成があった場合にのみ破棄することができる。 2.当条約機構の加盟国はお互いに確認の上、自由に軍を通行させることができる。 3.当条約機構加盟国が戦争を開始した場合、加盟国は必ず加盟国陣営側で参戦または支援陣営に入らなければいけない。 4.当条約機構では加盟国の軍を集め、中東条約機構軍を結成することができる。 [5,経済] 1.加盟国は互いに経済的な協力をする。（努力義務） 2.加盟国間の貿易には関税をかけられない。ただし、以下の場合を除く。 a.加盟国の貿易相手同士で了解を得た場合。 b.戦時中などで事情のある場合。 [6,脱退] 1.脱退をする場合、全常任理事国に連絡すること、また、脱退する場合、理由が必要である。しかし、以下の場合は脱退できない。 a.当条約機構加盟国が別の国と戦争状態にある場合。 b.常任理事国の場合。 bの場合、常任理事国を辞任して1週間たてば、脱退できる。 2.元加盟国は、現加盟国に対して宣戦布告をしてはいけない。ただし、脱退してから一ヶ月未満に限る。 参考：敦賀条約 https://scratch.mit.edu/projects/888546059 変更履歴 5/15 発効
