ー第二次PTO次元へようこそー ❑注意点 申請する場合申請方式が正しくない場合反映しない場合がございます。[11/11 - 次元主] P間の通行はなしです。 土日祝日は反映作業ができません ❑関連リンク 2nd PTO会話場https://scratch.mit.edu/studios/51042575/comments PTO公式スタジオhttps://scratch.mit.edu/studios/50841018/ ❑使い方 初期申請は12st 国名,首都を明記すること 追加申請は一日3st 貯めは12stまで。元PTO次元参加者なら初期申請は14st。 追加申請は[申請するst] [国名] [日付]の順で申請してください。
ー次元法を必ずご参照くださいー ❑次元法 - 第二次PTO次元 次元法 - =前提= この次元への参加は次元法を理解した上するもの。 この次元法は第二次PTO次元の参加者全員に適用される。 =注意点= 公序良俗に反しない限り誰でも参加できる。 不謹慎な行為が多数見られた場合議決で追放または建国の永続的な禁止、一時的な禁止を罰則としてできる。 =1章 申請= 初期申請は12st。 初期申請はリミックスで建国したいpの地図のコスチュームに上から72、60、100の色で12stの箇所を塗りつぶし、[初期プロジェクトのリンク] [国名] [日付] の順に申請所兼地図の米欄にコメントすること。 追加申請は1日に3stで、溜め申請は12st(4日分)までとする。 追加申請は[申請したいst] [国名] [日付]の順で申請所兼地図の米欄にコメントすること。 尚構成国などから得た申請権を使用する場合、 [申請したいst]の前に [申請権を使用する国家の国名]を表記すること。 国家が消滅した場合再度建国するまで１ヶ月クールタイムを要する。 自主引退の場合１ヶ月で、戦争や最後通牒などによる国家の消滅であればクールタイムは2週間に短縮される。 八百長が発覚した場合、建国までのクールダウンは3ヶ月に延長される。 尚申請要項にある括弧は付けなくてもよい。 申請要項に従っていない場合その申請は如何なる場合も無効とする。 また、南極のあらゆる国家による領有を禁ずる。 =2章 技術・経済・人口= 技術、経済、人口は2025 1/1時点までもので現実の値を基準とする。 人口の増減は各国の政策により左右。 (内政コメなどは4章を参照) 異常な技術の開発や国力、人口に見合わないものなどは全て無効となる。 例: [政府発表]サンマリノ政府は100mt級水爆とシャルル・ド・ゴール級空母を保有したと発表。 技術も同じく2025 1/1まで実現できるもの、自国の保有する技術に限る。 史実にない兵器を開発する際は外見、性能、元となった兵器の名称と種類を１つずつ明確に記載すること。 またそれらの兵器は2025 1/1までで実現できるもの。その国の技術でできるものでないと認められない 核技術は以下の国家の中核州を３個以上保有する国家のみが使用できる。 ・グレートブリテン及び北アイルランド連合王国 ・アメリカ合衆国 ・フランス共和国 ・ロシア連邦 ・中華人民共和国 ・インド共和国 ・パキスタン・イスラム共和国 ・朝鮮民主主義人民共和国 ・イスラエル国 尚、レーザー兵器やレールガンは開発できないものとする。 =3章 最後通牒、戦争、軍事開発= 最後通牒は基本下記のように表記し、相手に通知が届くよう送付すること。 =最後通牒= 貴国領インドシナ、アルジェリアを割譲しフランスの構成国となること。 期限:48時間後 賢明な回答に期待する。 ｢賢明な回答に期待する｣の部分を付けるのは各自の意思によるものとする。 最後通牒のコメが消されたり期限を超過した場合拒否と見なし即時の宣戦布告が可能になる。 軍事開発において使用する技術については2章を参照。 最後通牒被送付中、敗戦後の講和中の引退を禁ずる。また、最後通牒から逃れる目的で活動休止を利用してはならない。 =4章 内政、外交= 内政コメは会話所ですること。 国内でのデモや国家転覆の過程も会話所で行うものとする。 外交も同じく会話所ですること。 =5章 議決= 議決は以下の場合に会話所で行うものとする。 ・敵国の在籍が長期間確認されないため不戦勝を取りたい ・敵国の行為が不正か否か問う ・次元法改正(一部不可) etc... 議決は反対票を８上回った時に可決とする。 それ以外で論争が起こるのであれば、次元主による裁量を行う。 =6章 内政干渉= 以下の行為は禁止とする。 ・戦争中の諜報活動における敵国内での破壊、分断工作(両者在籍時にのみ可、成功確率はオブザが判断。) ・事前契約なしの宗主国による下位国の政治操作 ・独立戦争時の宣戦布告や最後通牒の取り消しによって戦争を無効化する行為。 =7章 陣営、同盟、宗主関係について= 同盟、陣営は2以上の国家間で締結ないし組織されるものとする。 陣営の条文の投票なしでの書き換えを禁ずる。 陣営に新しく国家が加盟する際にはその陣営の主要国による投票を経て半数以上の賛成が必要となる。 下位国の領土を宗主国が併合する際は現実時間での1日以上前に下位国にその旨を通達する必要がある。 宗主権が他国に移行される際、移行前に締結された条約等は宗主権移行後も持続され、かつ宗主権を譲渡された国家もそれを守らなければならない。 下位国は基本、宗主国に反抗することはできないが独立戦争時には許可される。 独立戦争時、宗主国の権限はその下位国には一切及ばない。 戦争戦争から1ヶ月経った場合、強制的に独立とする。 独立戦争の定義は通常の戦争と同一とするが、講和により宗主国を下位国にしたり、元宗主国の領土を5割以上併合することはできない。 ❑クレジット 地図: 様 次元法: 様 一部の参考:SPBA次元 様
