- A/T/W次元 次元法 - =前提= この次元は他の次元、無次元との一切の通行を断絶する。 この次元への参加は次元法を理解した上するもの。 この次元法はA/T/W次元の参加者全員に適用される。 =注意点= 公序良俗に反しない、もしくは仮想次元の練度があまりに高く、次元にそぐわ無いと議決されない限り誰でも参加できる。 不謹慎な行為が多数見られた場合議決で追放または建国の永続的な禁止、一時的な禁止を罰則としてできる。 =1章 申請= 初期申請は8st。 初期申請はリミックスで建国したいpの地図のコスチュームに上から72、60、100の色で8stの箇所を塗りつぶし、[初期プロジェクトのリンク] [国名] [日付] の順に申請所兼地図の米欄にコメントすること。 追加申請は1日に2stで、溜め申請6st。 追加申請は[申請したいst] [国名] [日付]の順で申請所兼地図の米欄にコメントすること。 尚構成国などから得た申請権を使用する場合、 [申請したいst]の前に [申請権を使用する国家の国名]を表記すること。 国家が消滅した場合再度建国するまで１ヶ月クールタイムを要する。 自主引退の場合１ヶ月で、戦争や最後通牒などによる国家の消滅であればクールタイムは2週間に短縮される。 八百長が発覚した場合、建国までのクールダウンは3ヶ月に延長される。 尚申請要項にある括弧は付けなくてもよい。 申請要項に従っていない場合その申請は如何なる場合も無効とする。 また、南極のあらゆる国家による領有を禁ずる。 =2章 技術・経済・人口= 技術、経済、人口はそれぞれ技術は自分が得ている年どの最新技術準拠(なお核と宇宙開発技術のみは1980年に開放するものとする)、経済はst数×5T、人口はst数×1kを基礎とし、そこに各国の政策による増減効果を付与するものとする。 また、経済単位としてはT、R、F、Sを用いるものとし、 1S=10F=100R=1000Tとする。 人口の増減は各国の政策により左右され、これは経済にも同じことが言える。 技術は、全員が建国時には1945年スタートである。5年/10Rで技術を進めることができる。 また、徴兵に関しては何%であろうと徴兵は可能だが、%を1上げるごとに経済に-10%のデバフを負うものとする。この%の基準は、徴兵によるデバフを考えない時のものを常に基準にする。 技術の貸与に関しては、基本お気持ちで交渉してもらうが、例えば5Rで自国の技術全貸与など明らかにやりすぎなものに関しては議会での討論、討論で可決された際の罰則を与えることができる。この際の具体的な罰則内容に関しては、討論の内容に完全に寄与する。 借金に関しては特に制限を設けない。仮に、技術などを質に入れていたとしても良いとする。 また、資金が二週間以上0以下だった場合、国は滅ぶ。もし外国からの借金をしていた場合は、軍隊などを相手に渡して交渉する。二週間以上返済していないときに、資金はないが、相手に渡せるものがある場合は何かしらを渡さなければいけない。これはステートも含むが、技術は含まない。 =3章 最後通牒、戦争、軍事開発= 最後通牒は基本下記のように表記し、相手に通知が届くよう送付すること。 =最後通牒= 貴国領インドシナ、アルジェリアを割譲しフランスの構成国となること。 期限:48時間後 賢明な回答に期待する。 ｢賢明な回答に期待する｣の部分を付けるのは各自の意思によるものとする。 最後通牒のコメが消されたり期限を超過した場合拒否と見なし即時の宣戦布告が可能になる。 軍事開発において使用する技術については2章を参照。ただし、相手と20年以上技術が離れている場合は、25年以上の技術の貸与を行うことはできない。 最後通牒被送付中、敗戦後の講和中の引退を禁ずる。また、最後通牒から逃れる目的で活動休止を利用してはならない。行った場合は、議会で討論にかけるものとする。具体的な罰則内容に関しては討論に寄与する。 =4章 内政、外交= 内政コメは会話所ですること。 国内でのデモや国家転覆の過程も会話所で行うものとする。 外交も同じく会話所ですること。 また、決定時に反映を求む場合は、反映担当に対して反映担当のコメント欄もしくは会話場でメンションし、証拠となる魚拓もしくはコメントリンクを送る必要がある。この場合、子コメを用いてはならない。必ず親コメで行う必要がある。 =5章 議決= 議決は以下の場合に会話所で行うものとする。 ・敵国の在籍が長期間確認されないため不戦勝を取りたい ・敵国の行為が不正か否か問う ・次元法改正(一部不可) etc... 議決は反対票を８上回った時に可決とする。 それ以外で論争が起こるのであれば、次元主による裁量を行う。 先に、議論内容と関係ない人物を呼び、その人物が司会する必要がある。もし次元法の改訂など、関係ない人物が存在しない・呼んだ人物全員に拒否をされた場合にはルール担当がこれを務める必要があるものとする。 =6章 内政干渉= 国家が別の国家に対し、主権を取り上げた場合、主権を取り上げられた国家を「構成国」取り上げた国家を「宗主国」と呼ぶものとする。 構成国と宗主国の技術は、宗主国の方が進んでいる場合は宗主国の方に構成国の技術が強制的に統一される。構成国の方が進んでいる場合は何も起こらない。宗主国の方が進んでいる場合は、構成国は独自にツリーを進めることができなくなる。 構成国は独自の申請権を持つことを可能とする。 構成国は独自の施策を行うことを可能とする。 構成国は独自の資金を持つことを可能とする。 構成国は独自の軍隊を持つことを可能とする。 宗主国は構成国に対して命令をすることを可能とする。 ただし、その命令は対価無しで以上四つの命令をすることを禁ずる。また、宗主国であれど20年以上先の技術は求めることができない。また、宗主国が構成国に対する命令に関しては、対価が必ず必要である。また、対価である必要はないが、明らかにおかしい命令があった場合、構成国は討論を起こすことができる。 以下の行為は禁止とする。 ・戦争中の諜報活動における敵国内での破壊、分断工作(両者在籍時にのみ可、成功確率はオブザが判断。) ・事前契約なしの宗主国による下位国の政治操作 ・独立戦争時の宣戦布告や最後通牒の取り消しによって戦争を無効化する行為。 ・二国以上の構成国を持つこと。 ・構成国が構成国を持つこと。 =7章 陣営、同盟、宗主関係について= 同盟、陣営は2以上の国家間で締結ないし組織されるものとする。 陣営の条文の投票なしでの書き換えを禁ずる。 陣営に新しく国家が加盟する際にはその陣営の主要国による投票を経て半数以上の賛成が必要となる。 宗主権が他国に移行される際、移行前に締結された条約等は宗主権移行後も持続され、かつ宗主権を譲渡された国家もそれを守らなければならない。 下位国は基本、宗主国に反抗することはできないが独立戦争時には許可される。 独立戦争時、宗主国の権限はその下位国には一切及ばない。 戦争戦争から1ヶ月経った場合、強制的に独立とする。 独立戦争の定義は通常の戦争と同一とするが、講和により宗主国を下位国にしたり、元宗主国の領土を5割以上併合することはできない。
