2026/2/15に修正。修正点は※付き 1.特許許可局 特許許可局は原則、以下に従って行動する 2.特許許可局局長 もし制定された場合、現局長(かもめ)を3ヶ月起用する。その後は不信任決議を執行できる。 3.特許許可局局員 ほとんど暇。1〜2名を選挙で選出。仕事内容は4を参照 4.特許内容の制限 原則2025年までの技術でできること(もの)とする。(某宇宙戦艦の動力等はOUT) 又判別ができない場合は特許許可局会議を開き決める(これは局長と局員で行う。) 5※.次元ユーザーの登録解除 次元ユーザーの登録解除の際はその人物が取得した特許は消え、特許番号は欠番となります。 ↑修正内容は白紙化を次元登録制度に合わせた形。 6.特許違反 特許違反を犯した場合、即座に特許に関する兵器等を処分する。又、罰金5000億㌦(※要検討)を特許を所有している国家に支払う
意見あればどぞ
