【年代】2031年《参考年代》1908年代 製造可能:巡洋艦、小銃、機関銃、大砲、装甲艦、潜水艦、ライフル、戦艦、駆逐艦、戦闘機、空母 【戦闘機開発内容】・1機につきGDP0.01兆必要です。・GDPが1.00兆以上の国家のみ戦闘機開発可能 【空母開発内容は】・1隻につきGDP0.05兆必要です。・GDPが1.50兆以上の国家のみ空母開発可能・戦闘機を10機以上保留している国家のみ 【次元法】絶対に確認してください https://scratch.mit.edu/projects/1250396570/ ↑詳しい説明こちらから -ルール- =前提= この次元への参加は次元法を概ね理解した上するもの。 この次元法はこの次元の参加者全員に適用される。 =注意点= 公序良俗に反しない限り誰でも参加できる。 不適切な行為が多数見られた場合投票で追放または建国の永続的な禁止、一時的な禁止を罰則としてできる。 この次元のルール全般はこの次元法準拠とする。 基本: =申請編= st:線で区切られた地域の中にある土地。 初期申請:建国する際に必ず必要。基本リミックスで示す。 追加申請/拡張申請:白紙の地域に領土を拡大するための申請。 =戦争編= 最後通牒:領土や宗主権などが欲しい際に送付するもの。これが拒否された際は戦争となる。 期限、要求の内容、自国の国名の表記が必須。 期限は全て現実時間で、30時間以上とする。 準最後通牒でも構文としては同じだが、その場合は拒否しても戦争にはならない。 在籍:敵国が在籍している場合に攻撃されるかもだが自国も行動できる。師団や兵器の配備は在籍している時のみできる。 離席:敵国から攻撃を受けないが自国も軍事行動はできない。 戦争は戦スタで行うものとする。 戦争を行うには最後通牒及びそれの相手からの拒否の通達、若しくは期限超過などによる宣戦布告が必要。 (詳しくは) =1章 申請= 初期申請は12st。 初期申請はコメントorリミックスで建国したい地図のコスチュームの12stの箇所を塗りつぶし、プロジェクトの場合は初期プロジェクトのリンクと国名をコピペしてPB次元地図のコメ欄にコメントし、コメントでの申請の場合は建国するp、申請したいstの名称等、国名を表記したものをコメントすること。日付もあれば追加申請できる日がわかりやすくなる。 追加申請は1日に3st。 尚構成国などから得た申請権を使用する場合、 申請したいstの前に申請権を使用する国家の国名を表記すること。 国家が消滅した後に再度建国したい場合は一週間のクールタイムを要する。 自主引退の場合一週間で、戦争や最後通牒などによる消滅であればクールタイムは3日に短縮される。 八百長(戦争する前から勝たせるor負けるなどの口裏合わせ)が発覚した場合、建国までのクールダウンは1ヶ月に延長される。 また、南極のあらゆる国家による領有を禁止する。 =2章 技術・経済・人口= 技術、経済、人口は2026 1/1時点までもので現実の値を基準とする。 人口の増減は各国の政策により左右。 若しくは新しくstを領有することによりその地域分の人口が加算される。 ただし1.5万人以上の増加や2%以上のGDP成長は禁止する。尚GDPの表記は基本USDとする。 (内政コメなどは4章を参照) 異常な技術の開発や国力、人口に見合わないものなどは全て無効となる。 例: [政府発表]サンマリノ政府は100mt級水爆とシャルル・ド・ゴール級空母を保有したと発表。 技術も同じく2024 12/1まで実現できるもの、自国の保有する技術に限る。 新しく技術を手に入れたい場合、その国家の主要都市を4st以上領有しなければ使用できない。 史実にない兵器を開発する際は性能、元となった兵器の名称と種類を１つずつ明確に記載すること。 尚↑ができない非史実兵器の開発、使用はできない。 核技術は以下の国家の中核州(所謂主要都市)を3つ以上保有する国家のみが使用できる。 ・グレートブリテン及び北アイルランド連合王国 ・アメリカ合衆国 ・フランス共和国 ・ロシア連邦 ・中華人民共和国 ・インド共和国 ・パキスタン・イスラム共和国 ・朝鮮民主主義人民共和国 ・イスラエル国 尚、レーザー兵器やレールガンは開発できない。 =3章 最後通牒、戦争、軍事開発= 最後通牒は基本下記のように表記し、相手に通知が届くよう送付すること。 =最後通牒= 貴国領インドシナ、アルジェリアを割譲しフランスの構成国となること。 期限:48時間後 賢明な回答に期待する。 ｢賢明な回答に期待する｣の部分を付けるのは各自の意思で。 最後通牒のコメが消されたり期限を超えた場合拒否と見なし即時の宣戦布告が可能。 軍事開発にて使用する技術については2章を参照。 最後通牒を送付されている状態、敗戦した後の講和中の引退は禁止。また、最後通牒や戦争から逃れる目的で活動休止/引退を利用してはならない。 =4章 内政、外交= 内政コメは会話所ですること。 国内でのデモや国家転覆の過程も会話所で行うものとする。 外交も同じく会話所ですること。 =5章 議決= 議決は以下の場合に会話所などで行うものとする。 ・敵国の在籍が長期間確認されないため不戦勝を取りたい ・敵国の行為が不正か否か問う ・次元法改正(一部不可) etc... 議決は反対票を7上回った時に可決とする。 それ以外で論争が起こるのであれば、次元主による裁量を行う。 議決から30時間経過した時点で賛成票が反対票を上回っていれば可決となる。 =6章 内政干渉= 以下の行為は禁止とする。 ・戦争中の諜報活動における敵国内での破壊、分断工作(両者が在籍している時にのみ可、成功確率はオブザが判断。) ・事前契約なしの宗主国による下位国の政治操作 ・独立戦争時の宣戦布告や最後通牒の取り消しによって戦争を無効化する行為。 また、独立国に対する内政干渉は禁止。 =7章 陣営、同盟、宗主関係について= 同盟、陣営は2ヵ国以上の国家間で締結、組織されるものとする。 陣営の条文の投票なしでの書き換えを禁ずる。 陣営に新しく国家が加盟する際にはその陣営の主要国(国連で言う常任理事国)による投票を経て半数以上の賛成が必要となる。 下位国の領土を宗主国が併合する際は現実時間での1日以上前に下位国にその旨を通達する必要がある。 つまり下位国の領土ぶんどるなら１日くらい前にそれ下位国に伝えてねということ。 宗主権が他国に移される際、移行前に締結された条約等は宗主権移行後も持続され、かつ宗主権をもらった国家もそれを守らなければならない。 下位国は基本、宗主国に反抗することはできないが独立戦争時には許可される。 独立戦争時、宗主国の権限はその下位国には一切及ばない。 戦争戦争から1ヶ月経った場合、強制的に独立とする。 独立戦争の定義は通常の戦争と同一とするが、講和により宗主国を下位国にしたり、元宗主国の領土を5割以上併合することはできない。 =8章 次元内の時間= 現実時間の24時間経過=次元内での一週間経過 次元が共有された時点での年、月、日は2024 12/1とする。また、如何なる国家も時間への干渉は不可能となる。 共有日:2026年2月7日
