PWD 次元法(仮)

Instructions

　　　　　　　　 - PWD次元 / 次元法 - 　 　　　　　〈Peace or War Dimension〉 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 　　 ［ - 第一章 / - 当次元の最高規定 - ］ ・名称について - 当次元の名称を 　Peace or War Dimension次元とする。（略称:PWD次元） ・次元法について - 当次元における最高法は次元法であり、これを遵守しなければならない。 - 次元法に違反をした場合は、運営係による運営委員会が実施され、罰則が与えられる。 a.全土の白紙化と半年間の参入禁止 b.全土の白紙化と三ヶ月の参入禁止 c.部分的な白紙化(運営係によって白紙化地域が決定される。) d.その他 (運営係によって刑罰の詳細を決める) - 次元法改正を行う場合、運営委員会→民意にて採決を取り双方過半数を超えた場合可決され、次元法は改正される。 - 一般参加者である者が次元法の改正や法案の追加を行いたい場合は、次元主もしくは法務係に法案を提出すること。 ・運営係について - 運営係は下記の役員である5人と一般参加者からの5人で形成される。 / 次元主 @munchan / 副次元主 @-baltic- / 地図係 @munchan / 法務係 @28soba / 兵器係 未定 - 一般参加者の枠は2ヶ月ごと交代し民意の選挙によって選出される。 ・運営委員会について - 運営委員会では、出席する権利が与えられる者の1/3以上が欠席した場合には無効とし再度行う必要がある。 - 運営委員会では次元主、もしくはその権限を持っている者が議長となり採決を取る。 また、刑罰の実行、最終決定を行うのは次元主、もしくはその権限を持っている者が行う。 ・役員について - 役員にはそれぞれの役割が与えられる。 / 次元主 - 当次元の最高権力者であり罰則、次元法改正の最終決定、議長などの様々な業務を務める者。 / 副次元主 - 当次元の副最高権力者であり次元主の代理 / 代行を務める者。 / 地図係 - 当次元の次元地図を反映するもの。 / 法務係 - 当次元の次元法を管理する者。 / 兵器係 - 当次元にて使用されている架空兵器を確認し使用許可を出す者。 ・不信任案について - 役員の不正事例が発覚した場合、不信任案を議会もしくは次元主に提出し。採決を取る。民意にて2/3以上の賛成、運営委員会にて2/3以上の賛成があった場合、不信任案を可決し当核役員を解任する。 ・次元干渉について - 当次元では他次元との干渉を禁止する。また、他次元からの干渉を禁止する。 ［- 第二章 / - 当次元のルール - ］ ・経済、人口について - 初期人口 / 初期GDPは現実基準とする。 - 人口やGDPは政策にて増減させることが可能だが、現実的に不可能と思われる政策は禁止する。 - この要項を国家スタに明記することを努力義務とする。 ・技術について - 国家が持てる技術は、原則として領有する国のもののみとする - その領土を失地した場合はその国の技術を失う。 - 他国から技術提供を受けた場合、提供元の国家に依存し、当核国家が消失した場合、技術は消失する。 - ただし技術が喪失する前に作られた兵器は運用することが可能である。 - 技術は2025年までのものに限定する。 ・ページ間移動について - 当次元のページ間移動は日付変更線上のみ行えるものとする。 例:1p西太平洋⇔2p東太平洋、2p西太平洋⇔3p東太平洋。 ・次元時間について - 次元時間は2026.04.01 から始まり現実時間の一日=次元時間の一ヶ月とする。 ・イベントについて - 当次元では頻繁に自然災害等のイベントが発生する。 - バフやデバフは配布されない。 - イベントが発生している時は会話所の説明に記入される。 ・地形改変、環境について - 地図に影響するような地形改変を禁止する。 ・国際領について - 南極、グリーンランドを国際領として扱う。よって、全ての国家は前述の領土を保有することはできない。 - ただし基地の設置を認め、各国は研究活動を行うことが可能である。 ・宇宙空間について - 当次元は「単一共有宇宙」を採用する。1p宇宙、といった概念はなく、全ての国家は同一の宇宙空間に存在し、互いに干渉可能な状態にあるものとする。 - 宇宙空間は全ての国家が領有することができない。 - 宇宙空間でも同様に基地の設置を認め、各国は研究活動を行うことが可能である。 - 宇宙空間の研究活動は惑星の環境保護と持続可能性を最優先に考慮して行う必要がある。 ［ - 第三章 / - 当次元の申請方式 - ］ ・初期申請について - 初期申請では原則、既存の地図をリミックスする必要がある。 - リミックスしたプロジェクトには希望色で申請する土地を埋める。 - 初期申請では7st分申請することが可能である。 - 申請する場所は原則、申請所のみとする。 - 初期申請は国名、リミックスしたプロジェクトのリンク(詳細な場所も記名してください。)、希望色、国旗、日時を記入すること。 ・追加申請について - 追加申請は原則、申請所にコメントにて申請を行うこと。 - 追加申請は1日で1st申請することができる。 - 追加申請では国家ID、国家名、使用する申請権、申請する場所、日時、戦時中であるかを記名する必要がある。 - ランダム申請は認められない。 - 戦時中の追加申請を禁止する。また、戦時中の定義を宣戦布告後とする。 ・白紙化/領土割譲について - 以下の条件に一つでも当てはまっている場合、白紙/領土割譲ができない。 a.最後通牒の被送付時 b.戦時中 c.講和会議中 - ただし、宣戦布告前の領土交渉であれば有効となる。 ・領土獲得申請について - 領土獲得申請には、証拠リンク(もしくはスクリーンショット)、相手の国家名、国家ID、申請者の国家名、国家ID、日時、双方戦時中であるかを記名する必要がある。 ・その他の申請について。 - 客観的に見て、申請に必要だと思われるものを記入する必要がある。 ［ - 第四章 / - 活動休止・引退 - ］ ・活動休止について - 活動休止では、国家名、国家ID、活動休止する期間、活動休止をする理由、日付、戦時中であるかを申請所に申請する必要がある。 - 活動休止は以下の条件に当てはまる時行える。 a.現実での事情(冠婚葬祭等) b. 前回の申請から2日経過していること c.その他 - 活動休止は戦時中には行えない。 - 活動休止は最後通牒から逃れるために利用してはならない。 - 6ヶ月以上の活動休止は強制的に剥がされる。 ・引退について - 引退では国家名、国家ID、日付、戦時中であるかを記入し申請所に申請する必要がある。 - 戦時中、講和会議中の引退はできない。 - 引退は詐欺頭頂から逃れるために利用してはならない。 - 引退後30日間は領土の保有を禁止 - 引退に関する不正が発覚した場合、既存の日数に加えて90日間延長される。 ・TSAについて - TSAは年に六回、不定期に開催される。 - TSAの開催時には会話所にて事前告知(2回)が行われる。また開催期間中は会話所の説明欄にて表示される。 - 一般参加者は会話所以外でTSAの告知を行ってはいけない。これに違反した場合は次元法に対する重大な違反と見做す。 - TSAはTSA時に用意される特設スタジオにて行う。同スタジオには国家名、国家IDを記入すること。 - TSAの開催期間を10日とする。 - TSAの反応が見られなかった国家は強制的に白紙化される。 - 白紙化される国家があった場合、TSA終了日の2日後より白紙化地域の申請を受け付ける。 - TSAでは特別な事情がない限り代理申請は認められない。