【JP次元】次元法 第1章 最高規定 1.この法律は、JP次元およびこの法律を施行している次元（以下、JP次元）のみに適用される。 2.この法律は、JP次元でのみ効力を発揮する。 3.この法律を変更したい時には、議決を取り、可決される必要がある。 4.この法律を違反した場合、基本的には3ステートの白紙化となり、その行動が無効化される。なお、この法律内で個別に違反処罰が書かれている場合、その処罰が優先される。 5.処罰でステート白紙化の場合、ランダムで白紙化の場所が決まる。 6.この法律の穴を狙って騙されたと認識した場合、その時の行動を無効化させることができる。ただし議決で可決すること。 7.他の次元で起きた出来事をこの次元に持ち越さないこと。 8.国際次元法かこの次元法を採用している次元、または議決で可決された次元(全国家の賛成が必要)とは干渉させることができる。ただし、干渉させるのは1つの国家にすること。 9.この次元法に書いていないが次元地図に書いてあるルールがある場合、それも守る必要がある。違反した場合3st白紙化を行う。 10.同じ人が2つの国家を所持するのは不可能。違反した場合、全土白紙化する。 11.次元法と次元地図が異なるルールがある場合、次元地図が優先される。 第2章 領土 1.領土の申請は、初期は3st、2度目からは3日に2stずつとする。 2.領土の申請は貯めることができない。 3.2度目からの領土申請は、自国領土本土と申請領土本土を直線で結んだ時、陸続きまたは海続きである必要がある。 4.南極は基本的に領有できないものとする。 5.領海や排他的経済水域は現実と同じ範囲とする。 6.地図を変えるほどの地形変更を禁止する。 7.人口、GDP、気候などの情報は現実世界と同じとする。 8.他の国がすでに取った領土は申請できないとする。 9.領土申請の時には、申請する領土をコメントすること。 10.領土交換は可能。 11.領土は3日に1回申請できる。 12.本章第4条は、次元地図にて許可された場合無効となる。 13.申請は、隣接している場所及び海上を直線で結び、途中に陸地がない場合に可能である。 14.例えば1p→2pに移動するとき、大西洋上で繋がっているものとする。その他pでも同様とする。 第3章 議決 1.議決は、5国以上投票した時にその時点で国家の過半数の賛成で可決とする。 2.議決をするときはこの法律を施行している次元のプロジェクトで行うこととする。 3.議決の投票を操作するための賄賂やそれに類するものを禁止する。違反した場合、その議決は可決しない上で賄賂を渡した側も受け取った側も9ステート白紙化とする。 4.「反対の場合理由を言うこと」などの理由に関するルールは議決を開始した国が決めることができる。 5.議決の内容を変更する場合は、議決をやり直すか、投票した国全員に確認すること。 6.投票をした後に引退を発表、追放、併合され、消滅した国の票は無効となる。 7.国家を追放する場合のみ、追放する正当な理由と追放される国家とその同盟国以外の全ての国の賛成が必要となる。 第4章 建国、活動休止、引退 1.建国をするときは、国名、国のスタジオまたはプロジェクト、建国する場所が必要になる。 2.活動休止を発表する時には、期限を設けること。無期限の場合、引退とする。 3.活動休止をしている国に最後通牒や宣戦布告、併合をすることはできない。 4.活動休止期間中に国家元首のユーザーが活動を再開した場合、自動的に活動休止は取り消される。 5.引退または国家消失を発表した場合、その国は消滅する。 （白紙化） 6.活動休止を宣言した国、消滅した国は議決の国家の数に含まれない。 7.アカウントが削除された国、消息を絶った国、活動休止を宣言せず、活動が1ヶ月間ない国は自動的に削除される。 8.最終通牒及び宣戦布告を受けた国家は期限が切れるまで又は戦争が終結するまで活動休止ができない。ただし、急用がある場合、次元地図で理由を申し出て可能になる。 第5章 軍備 1.議決で承認された場合を除き、次のチート軍備の使用を禁止する。 チートの定義 a.母体の数と合っていないもの b.原理が説明できないもの（実在するものを除く） c.その軍備があると戦争が成り立たなくなるもの d.値段や機能が明記されていないもの(実在するものを含む) 2.軍備を購入または生産する際は自国と財政協力している国家の合計のGDPの8％以上を購入した際は無効化することができる 3.軍備を開発するときは、故意に他の国が開発したものと酷似したものを開発しないこと。許可がある場合は除かれる。 4.開発した武器には値段を明記すること。 5.核兵器の生産・使用・譲渡に至るまでは禁止です。 第6章 戦争 1.同盟による参戦を除き、宣戦布告する時には最後通牒を必要とする。 2.最後通牒は相手のプロフィールまたはコメント欄にどの次元か、何国か、期限はいつかをコメントすること。 3.最後通牒の期限を極端に短くしないこと。 4.最後通牒の期限を早めることを禁止する。 5.最後通牒の期限を在席から〜分後などとしないこと。 6.最後通牒には必ず正当な理由をつけること。 7.最後通牒の条件を全領土の割譲、およびそれに類するものにすることを禁止する。 8.最後通牒の期限が切れる、または条件を拒否された場合、宣戦布告することができる。 9.宣戦布告してから3日間返信がない場合、不戦勝として強制的に講和をすることができる。 10.最後通牒または宣戦布告をしている、されている間に同盟を結ぶことはできない。 11.戦争はスタジオでやること。 12.戦争には必ず中立のオブザーバーを任命すること。 13.オブザーバーは、戦争時に双方がチートを行なっていないか見張ること。 14.乱コメ制、ターン制などの攻撃ルールは決めることができる。ただし、双方が了承していること。 15.在席、離席コメントは分けること。在席していなければ、何も行動ができないものとする。 16.戦争にNew Scratcherが介入している場合、コメントを最低でも30秒おきにすること。 17.別のアカウントで同じ人が参加しないこと。 18.自動メッセージ送信ツールを使用した戦争をしないこと。 19.戦主国が降伏しても、同盟国はさらに戦争を続けることができる。 20.講和では敗戦国は戦勝国の要求を全て了承すること。なお、条件付き講和の場合は、その条件に触れない条件を提示すること。 21.離席中の攻撃、攻撃回避不能の状態での攻撃を禁止する。 22.最後通牒、宣戦布告を送られている、または戦争中に活動休止、引退をすることを禁止する。ただし、以下の場合は可能とする。 a.テストや旅行などの急用の場合 b.アカウントの存続が不可能な場合 c.突発的に活動の時間が減る場合 23.参戦国数の制限はないが、同時に在席する国の比率3：1までしか在席できない。 24. 6-23に達しない場合でも、人数不利の場合は人数不利な側が戦争のルールを優先的に決めることができる。 25.ユーザーへの直接攻撃を禁止する 26.模擬戦の時はそのことを書くこと。途中から模擬戦にしたり、戦争にしたりするのは禁止。 27.次の理由で最後通牒を送ることを禁止する。 a.非戦条約を結ぶこと b.宗教的な理由 c.全領土の割譲 28.宇宙から地球などの惑星への攻撃、および宇宙にある土地・南極の領有を禁止する。 29.最後のコメントから20分が経過した時点で離席したものとする。 30.戦争、または模擬戦時にはこの次元法 を守ること。 31.不戦勝議決をする際、明らかなチートがオブザーバーによって認められた場合に、可能となる。5国以上の賛成、かつ過半数以上を満たした場合に可決する。 32.不戦勝議決について、本章第9項に適用される場合、オブザーバーの許可が降りれば“強制的に”不戦勝にできる。 33.不戦勝議決によって敗北した国家の陣営がまだ残っている場合、処理は戦後とする。 34.不戦勝議決によって敗北した国家は、その戦争に対しての干渉を禁ずる。 第7章 条約 1.条約は非戦条約、戦争援助条約、貿易条約などが結べるものとする。 2.条約を結ぶ時は結びたい相手のプロフィールまたはコメ欄にどの次元か、何国か、何を結ぶのか、期限はいつかをコメントすること。 3.無期限条約は、基本的にどちらかの国が消滅したら自動的に消滅するものとする。 4.条約の撤廃に双方の同意が必要かどうかは条約締結時に決めることができる。 第8章 役職 1.次元主は、誰に対しても公平・公正な立場で参加する。 2.地図係は、これを決める選挙にて自ら立候補し、多数決で決められる。選挙は次元主が必要に応じて行うものとし、選挙で勝利したものを任命する。 3.地図係は仮に自らが不利になるような条件があっても、地図に関して一貫して中立を保つこと。また、不正を行わないこと。発覚した場合は30st白紙化とし、次元主および次元主によって臨時で任命された地図係代行が執行する。 4.地図係が活動休止に入る場合、再選挙を行う。予告なく活動休止した場合は、次元主または次元主が臨時で任命した地図係代行のもとで選挙まで更新を行う。 5.そのほかの役職が次元の運営において必要となった場合、次元主が役職を追加し選挙を行う。またその際、追加するための次元法を議決で可決する必要がある。 参照：TK-3次元法
