TK-4次元法

Instructions

[第1章　最高規程] 1.TK-4次元法(以下次元法)は、TK-4次元並びにTK-4次元法を採用している次元(以下、当次元)において適用されるものとする。 2.当次元に参加をしている者は、次元法を遵守しなければならない。また、次元法を理解したものとする。 3.次元法を違反した場合、領土の白紙化の措置が取られる。 　3-1.白紙化されるstは、直近に申請されたものから順に白紙化するものとする。これに他国から一度に複数の領土を編入したものが含まれる場合、東側のstから順に白紙化されるものとする。 　3-2.各条項に特記されていない場合は、5st白紙化とする。各条項に例外が特記されている場合は、そのst数分白紙化される。 4.次元法の穴を狙った行動は禁止する。特に戦争時の行動については悪質な違反とみなし25st白紙化とする。 　4-1.戦争時のこの行動については、認定するには次元主に直接リンクを送付し、これにあたるかを審査する必要がある。 5.他次元の国家と干渉させることは一切できない。発覚した場合は全土白紙化する。 6.同一人物が複数の国家を持つことを一切禁止する。発覚した場合は双方とも全土白紙化する。 7.国家は1ユーザーで管理すること。 [第2章　役職] 1.運営には以下の役職がある。 　a.次元主 / @TOKYO2020_ 当次元の最高権力者で、地図反映以外のすべての事務を行う。また当次元における責任をもつ。次元主に不利に働くような内容であっても、中立的に事務をこなすこと。 　b.次元主代理 / @tatuki20sk 次元主が都合で休職せざるを得なくなった際に代理で事務を行う。 　c.地図係 / @munchan 次元法に基づいて地図反映を行う。 　d.地図係代理 / @Nekocha-2357 地図係が都合で休職せざるを得なくなった際に代理で地図反映を行う。 　e.兵器係 / @yu_0827 現時点に存在する技術のみで作ることができる兵器かどうかを審査し、使用許可を出す係。なお不在時は次元主が代行する。 2.必要に応じて、次元主は新たな役職を設立し、当次元参加者から立候補者を募集し選挙を行う。選挙期間は3日で、投票数の過半数を得た者が職務に当たる。ただし誰も過半数に満たなかった場合は上位2名で再選挙するものとする。 3.これらの役職の不祥事が発覚した場合、当次元参加者は不信任決議を行うことができ、15票以上かつ2/3以上賛成することで解職できる。また本章第2条の手順に応じて選挙を行う。 [第3章　領土及び国家の情報] 1.領土の初期申請は8stとし、2度目以降は1stずつとする。 　1-1.初期申請時には国家名、申請する領土、日付、希望色(色-鮮やかさ-明るさ)をコメントすること。リミックスで領土を示す場合にも申請する領土はコメントすること。 　1-2.追加申請時には国家名、申請する領土、日付、戦時中ではない旨をコメントすること。 　　1-2-1.戦時中は追加申請できない。また、講和会議中も申請できない。戦時中の定義は宣戦布告後終戦まで、講和会議中の定義を終戦後すぐから講和を結ぶまでとする。 　1-3.ランダム申請は受理しない。 　1-4.他国の領土を獲得した場合は、相手の国名、獲得した領土、自分の国名をコメントすること。 2.南極と宇宙を次元領とする。 3.他国が保有する領土は申請できない。 4.領海と排他的経済水域は現実と同じ範囲とする。 5.申請権の有効期限は当日限りとする。 　5-1.ただし、戦時中の申請権は講和を結んだ当日23:59まで有効とする。 例えば、4月2日12:00に宣戦布告して、4月9日10:30に終戦し、4月10日17:00に講和を結んだ場合、4月2日の申請権は4月2日0:00に有効になったため申請できるのは11:59までである。また、4月3日～4月10日の申請権が有効になったのは戦時中及び講和会議中であるため、4月10日23:59まで申請ができる。 6.地図を変えるほどの地形変更を禁止する。 7.初期人口、初期GDPは現実と同じとする。 　7-1.これらは政策により多少増減させることができるが、いずれも1.2倍以上にすることは禁じる。 8.ページ移動は、各pの太平洋上でのみ行えるものとする。 例えば、1p東太平洋⇔2p西太平洋などである。 9.各国の保有できる技術は、現在保有しているstの現実の国家が持っている現時点での技術である。 　9-1.領土を失った場合はその技術も紛失するが、すでに生産したものは運用を続けることができ、増産はできない。 　9-2.他国から技術提供を受けた場合は、他国が領土を失った場合に本章第9条1項が適用される。 10.次元時間は定めない。 　10-1.ただし必要な事案が生じた場合は次元主が制定する。 [第4章　議決] 1.議決を行う際には、その内容、採決する正当な理由、必要があれば証拠のリンク、反対理由の有無、期限を会話場にコメントすること。 2.期限は1日以上の猶予を持たせること。 3.次元法を改正することを希望する場合は議決をとり、可決され、次元主の承認を得なければならない。 　3-1.この場合、次元主は正当な理由がない限り民意を尊重しなければならない。 4.議決の期限が切れた時点で、賛成が反対を上回っていれば基本的に可決となる。 5.不戦勝議決をとる場合は、以下の条件のいずれかを満たしていなければならない。 　a.在席要求を3回以上連続して送付しても5日以上在席しなかった場合。 　b.交戦する意思が相手にみられない場合。 　c.相手国が次元法に触れる不正行為を行った場合。 不戦勝議決の場合、9票以上かつ2/3以上の賛成が必要である。また戦争の関係者及びその下位国は投票できない。 6.どの種類の議決においても、賄賂に当たるような行為は一切禁止する。この行為が発覚した場合は渡した側も受け取った側も重大な違反とみなし全土白紙化・再参加禁止とする。また、渡そうとした場合も同様とし、受け取りを拒否した国家に罰則は与えられない。 [第5章　活動休止、引退及びAUC] 1.活動休止を申請する場合は、国名、国家ID、理由、期限を地図係に申請すること。期限がないまたは無期限の場合は引退扱いとする。 　1-1.活動休止の際には以下の理由がなければ無効となる。 　　a.テストや旅行、学タブ回収などの突発的かつ急用な場合。 　　b.何らかの要因で突発的に活動できる時間が減り、かつ復活できる見込みがある場合。 　これらの場合は戦時中などいかなる場合においても可能である。また最終通牒の期限は活動休止する分延長される。戦時中、もし陣営主である場合は他の国家を臨時で任命すること。 　　1-1-1.これらの理由で活動休止に要する時間以上に活動休止することを禁止する。 　1-2.活動休止できる期間は3か月とし、それ以上活動休止する場合は引退扱いとする。 　1-3.活動休止時に定めた期限よりも早く復活することは可能だが、それ以上に活動休止を行った場合には引退扱いとする。 2.活動休止中の国家を併合したり、その国家に最終通牒を送付することを禁止する。 3.活動休止中の国家が議決に参加することはできない。 4.引退を発表した場合、その国家は削除される。また、その旨を国家名、国家IDとともに地図係に申請すること。 　4-1.ただし、地図係がそれを確認するまでは撤回できる。 5.引退後及び戦争の講和によって国家が消滅してもすぐに建国することができる。 6.AUCは3カ月に1度、おおむね定期的に行われる。 　6-1.ただし、次元主が必要とすれば不定期で実施される可能性もある。 7.参加者はAUCの告知を次元公認の場所(会話場等)以外で行うことを固く禁じる。行った場合は全土白紙化する。 8.AUC実施時、次元主が会話場にリンクと実施している旨を記載する。地図係が次元地図に同様の内容を記載する。 9.AUC実施時には運営が作成した別のプロジェクトにて、国家名、国家IDをコメントすること。 10.AUCの実施期間は7日間とする。 11.AUCで反応がみられなかった場合、その国家は削除される。 　11-1.ただし、活動休止中の国家は除外され、存続する。 [第6章　軍備] 1.第3章9条における技術だけで作れない軍備を生産することを固く禁じる。違反した場合は25st白紙化とし、またその軍備を破棄する。 2.架空兵器を利用するには、第2章1条の通り兵器係に申請し、使用許可をもらう必要がある。 3.議決で承認された場合を除き、次のチート軍備の使用を禁止する。使用した場合は重大な違反とみなし全土白紙化する。 　a.母体の数と合っていないもの　 　b.原理が説明できないもの（実在するものを除く） 　c.その軍備があると戦争が成り立たなくなるもの 　d.機能が明記されていないもの(実在するものを含む) 4.軍備を購入または生産する際は自国と財政協力している国家の合計のGDPの8％以上を購入した際は無効化する。ただし、輸出する場合を除く。 5.軍備を開発するときは、故意に他の国が開発したものと酷似したものを開発しないこと。許可がある場合は除かれる。 6.開発した武器には生産費(輸出用の場合は値段、ライセンスありの場合はライセンス費)を明記すること。 [第7章　戦争・最終通牒] 1.宣戦布告して新たな戦争を開始する際には、事前に最終通牒の送付が必要である。 2.最後通牒は相手のコメント欄等、相手に通知が届く場所にどの次元か、何国か、期限はいつかをコメントすること。 3.最終通牒の期限は24時間以上にすること。 4.最終通牒に期限を早めることを禁止する。 5.最後通牒の期限を在席から〜分後などとしないこと。 6.最終通牒には理由をつけること。 　6-1.ただし、宗教上の理由を禁止する。 7.最後通牒の要求内容を全領土の割譲、および条約を結ぶことにはできない。 　7-1.構成国化や界隈国化はこれに含まれない。 8.最後通牒の期限が切れる、または要求を拒否された場合、宣戦布告することができる。 9.宣戦布告してから3日間返信がない場合、不戦勝として強制的に講和をすることができる。 10.最後通牒または宣戦布告をしている、されている間に同盟を結ぶことはできない。 11.戦争はスタジオで行うこと。 12.戦争には必ず次元法を理解している中立のオブザーバーを任命すること。中立的な人間がいない場合は他の次元の方に協力していただいても構わない。 13.オブザーバーは、戦争時に次元法違反を行なっていないか見張ること。 14.基本は乱コメ制とし、双方の陣営主が合意すればターン制にできる。 　14-1.国数が不利な場合は不利な方がこれを決めることができる。 15.在席、離席コメントは分けること。在席していなければ、何も行動ができないものとし、在席コメント後離席コメントをしていない者には攻撃を行ってもよい。 16.戦争にNew Scratcherが介入している場合、コメントを最低でも30秒おきにすること。 17.別のアカウントで同じ人が参加しないこと。 18.自動メッセージ送信ツールを使用した戦争をしないこと。 19.戦主国が降伏しても、同盟国はさらに戦争を続けることができる。 20.講和では敗戦国は戦勝国の要求を全て了承すること。なお、条件付き講和の場合は、その条件に触れない条件を提示すること。 21.離席中の攻撃、攻撃回避不能の状態での攻撃を禁止する。 22.陣営主は参戦した国家をキックすることができる。 23.参戦国数の比率は3:1までとする。 24.ユーザーへの身体的並びに精神的攻撃を禁止する。またこれについて運営は一切の責任をとらない。違反した場合は全土白紙化・再参加禁止の措置をとる。 （字数制限のため、以下メモとクレジットに続く）