PWD次元法 改訂版（1〜3章）

Instructions

　　　 - PWD次元 / 次元法 - 　 　　〈Peace or War Dimension〉 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ［ - 第一章 / 当次元の最高規定 - ］ ・名称について 当次元の名称を Peace or War Dimension 次元とする。（略称: PWD次元） ・次元法について 当次元における最高法は次元法であり、これを遵守しなければならない。例外として、ST（Scratchチーム）によって定められたコミュニティーガイドラインは次元法の上に位置する。 次元法の抜け道を掻い潜るような行為を禁止する。 次元法に違反をした場合は、運営係による運営委員会が実施され、以下の基本的な罰則が与えられる。 a. 全土の白紙化と半年間の参入禁止 b. 全土の白紙化と三ヶ月の参入禁止 c. 部分的な白紙化 (運営係によって地域が決定される) d. その他 (運営係によって刑罰の詳細を決める) 一般参加者が次元法の改正や法案の追加を行いたい場合は、次元主もしくは法務係に法案を提出すること。 ・運営係について 運営係は下記の役員5名と、一般参加者からの5名で形成される。 / 次元主 @munchan / 副次元主 @Wales-kakuukokka / 地図係 @munchan / 法務係 @TOKYO2020_ / 兵器係 @kamome125 一般参加者の枠は2ヶ月ごと交代し、民意の選挙によって選出される。 ・各役員の定義 次元主 / @munchan ［保有権限］当次元における最終決定権、運営委員会の議長、最終的な罰則実行の権利、会話所・報道・運営委員会の所有者権限、イベント企画、各係の任務代行 ［具体的任務］荒らし発生時の緊急対応、運営委員会・民意の議決、スタジオ説明欄の更新、次元全体の総括、イベントの実行 副次元主 / @Wales-kakuukokka ［保有権限］次元主より頼まれた際、または次元主が48時間以上連絡がつかない場合の次元主権限の代行 ［具体的任務］運営内の意見調整、各係の進捗状況の確認、申請記録の記入 地図係 / @munchan ［保有権限］公式地図プロジェクトの編集・更新 ［具体的任務］宣戦布告から24時間以内の「交戦中表示」への変更、終戦後の領土色の塗り替え、新規参入者の初期位置指定 法務係 / @TOKYO2020_ ［保有権限］次元法スタジオ等の所有者権限 ［具体的任務］次元主へ報告された違反行為の証拠（スクショ等）の精査、新法案の条文作成、全ユーザーの次元法遵守の監視 兵器係 / @kamome125 / @Lvmh-Lingo ［保有権限］全ての架空兵器の「承認/却下/下方修正」を命じる権利、兵器提出所の所有者権限 ［具体的任務］兵器申請の精査、国家に見合わない過大な軍事力を保有していないかの監視 ※全ての役員は運営係としての任務を誠実に遂行しなければならない。 ・運営委員会について 委員会の招集と成立要件 ［開催場所］議論および採決は、PWD運営委員会のスタジオのコメント欄のみで行う。外部での決定は一切無効とする。 ［成立条件］運営係（計10名）のうち、1/3以上（4名以上）が回答しなかった場合、その議題は「定足数不足」により無効となる。 ［回答期限］議題の投稿から72時間以内とする。期限内に1/3以上の回答が得られない場合は、次元主が再度招集をかける。 議決と採決のルール ［進行］会議の進行および採決の開始宣言は、次元主または権限を委託された者が保有する。 ［採決方法］原則多数決とする。賛否同数となった場合のみ、議長が最終決定権を行使する。 ［可決条件］議決は「運営委員会→民意」の順に取る。双方で過半数を獲得した場合に可決される。民意の議決は24時間を期限とする。 ［公開性］委員会は原則公開制とする。ただし、特定の荒らしへの対処など緊急・機密を要する場合は、事後24時間以内に決定事項を会話所等に掲示することを条件に、協議を先行できる。 審議対象 以下の事項は必ず運営委員会での議決を経なければならない。 a. 次元法の改正案の採択（その後、民意投票へ） b. 重刑（白紙化・参入禁止）以上の罰則の最終判定 c. 不信任案に対する運営側としての回答 d. 治安維持法に違反した際の刑罰 e. その他重大事項 議事録の保存 委員会で決定した事項は、副次元主が速やかに会話所にて報告し、法務係が次元法を更新しなければならない。 ・不信任案について 役員の不正事例が発覚した場合、不信任案を運営委員会もしくは次元主に提出し、運営委員会の規則に則って審議を行う。 ・次元干渉について 当次元では他次元との干渉を禁止する。また、他次元からの干渉を禁止する。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ［ - 第二章 / 当次元のルール - ］ ・経済、人口について 初期ステータスの算定基準 初期人口および初期GDPは、原則「世界銀行」または「IMF」の最新公開データ（前年度分）を基準とする。 成長・変動の「±4%制限」ルール 政策やRPによる数値の増減は、以下のルールを厳守すること。 ［変動幅］1ヶ月（現実時間）に変動させられる数値は、基準値の最大±4%までとする。 ［累積の禁止］運営委員会の承認なき爆発的な経済成長は認められない。 ［戦争による影響］領土喪失や爆撃を受けた場合、±4%制限を無視し、法務係の裁定により数値を大幅減少（-10%〜-50%以上）させることがある。 国家ステータス（国家スタ）の明記と努力義務 全ての国家は、プロジェクトまたはスタジオ内に以下の3点を明記するよう努力義務を負う。 a. 国家名称 b. 現在の総人口 c. 現在の総GDP（現実通貨準拠） 【重要】国家スタの明記がない国家は、他国への宣戦布告および公式な条約締結の権利を一時停止される。 経済・人口の不正監視 ［兵器係の査定］国家のGDPに見合わない過大な軍事力を保有していないか監視する。 ［人口偽装の罰則］人口を不当に上乗せして徴兵・軍拡を行ったことが発覚した場合、「部分的白紙化」の対象とする。 ・技術の帰属と領土依存について ［原則］国家が保有・運用できる技術は、その国家が現在領有している領土（研究施設・工業地帯等）に紐づくものとする。 ［技術の喪失］技術の主要基盤を含む領土を完全に失地した場合、その国家は該当する技術の兵器の「新規生産」および「改良」の権利を即座に失う。 ・「設計図保持」に関する反論への裁定 ［物理的基盤の優先］「設計図がクラウドにある」「科学者が亡命した」等の理由による生産継続の主張は認められない。 ［製造能力の定義］兵器製造には巨大な工場や治具が必要であり、データがあっても物理的基盤がなければ生産は不可能とみなす。 ［設備レベルの限定］民間の町工場や3Dプリンター等による代用は認められない。軍用規格の兵器製造には専用設備が必須である。 ・「生産・改修権」の包括的凍結 ［一切の設計変更禁止］主要施設を喪失した場合、性能の「向上（改良）」だけでなく、「維持（継続生産）」や「引き下げ（量産型への仕様変更）」を含む一切の設計変更・新規製造を禁止する。 ［工学的プロセスの不在］性能を落とした量産型を作る行為も、生産ラインの調整など高度な工学的プロセスを必要とするため不可能と判断する。 ・既存個体の運用および整備制限 ［現物のみ許可］施設喪失時に「既に配備済み」である個体に限り、運用を継続できる。 ［修理・改修の禁止］既存個体に対し、量産型パーツへの換装修理や「部品取り」による大規模な整備を行うことを禁止する。 ［性能低下RPの義務化］技術喪失後の既存個体は、整備不良により全性能が本来の50%以下に低下し、最終的に運用不能となるプロセスを描かなければならない。 ・技術の「疎開・亡命」の制限 ［事前描写の義務］技術者やデータを他国へ移転させる場合は、失地する以前（現実時間で3日以上前）にRPとして描写し、移転先国家の公認を得ていなければならない。 ［後出しの禁止］失地した瞬間に「逃げていた」と後出しで設定を追加することは無効とする。 ・技術の再取得 失った技術権を再取得するには、以下のいずれかを満たさなければならない。 ［領土の奪還］失った施設を含む領土を再び支配下に置く。 ［基盤の再建］新たな領土において、ゼロから同等の施設を建設する（期間とコストを消費する）。 ［生産委託］技術を保有する他国へ正式に生産を委託する（安全な輸送ルートが必要）。 ・技術提供と依存関係について ［依存の定義］他国から技術提供（ライセンス生産等）を受けている場合、その技術の正当性は「提供元国家」に依存する。 ［供給絶たれ］提供元の国家が消滅・技術喪失した場合、提供を受けていた側もその技術を用いた新規生産が不可能となる。 ［コピーの禁止］提供を受けた技術を、提供元の承諾なく自国独自の技術として「恒久化」することはできない。 ・年代制限について ［技術限界］当次元の技術は、現実時間の本日（2026年）までに人類が到達、または理論的に実現可能と証明されているものに限定する。 ［オーパーツの禁止］魔法、超能力、完全な慣性制御、因果律兵器等の導入は一切認められない。 ［架空兵器の解釈］兵器係が認める範囲内であれば、「2026年の技術の延長線上にあるSF的表現（レールガン等）」は許可されるが、現代物理学の制約を受ける。例外としてAC兵器を禁止する。 ・ページ間の移動について ［接続点の限定］隣接するページへの移動は、「日付変更線（東端および西端）」の境界線を越えることによってのみ行える。 ［ワープの禁止］1pからいきなり3pへ移動するような「飛び越し」を用いたショートカットは、次元法違反とみなす。 ・次元時間について ［次元時間の起点］現実時間の2026年1月1日 00:00:00 (JST) を、当次元における「次元暦2026年1月1日」の起点とする。 ［標準時］全ての公式記録、宣戦布告、条約締結は日本標準時（JST）を基準とする。 ［時間の倍率（換算式）］ ・現実の1日（24時間） ＝ 次元時間の1ヶ月（約30日） ・現実の約12日間 ＝ 次元時間の1年 ・現実の2時間 ＝ 次元時間の約2.5日（60時間） ・現実の1分 ＝ 次元時間の約30分 ［事後報告の制限］過去の日付に遡って「実はあの時こうしていた」という歴史改変は禁止。全ての事象は現実時間の投稿時点の次元時間で処理される。 ［建造・研究・移動の待機時間］この時間倍率に基づき、以下の行動には現実時間での待機を必要とする。 a. 艦隊建造: 小型艦なら現実の数時間、大型旗艦なら現実の1〜2日など、各々がコストに応じた待機時間を指定する。 b. 長距離移動: ページ（世界）を跨ぐ大移動は、現実時間で最低30分（次元時間で約15時間）の航行時間を要する。 ［うるう年および端数の扱い］計算を簡略化するため、次元時間は「1ヶ月＝30日」「1年＝360日」の固定制を採用してもよい。現実の1日と次元の1ヶ月が同期するよう運営が適宜調整を行う。