PWD次元法 改訂版（4〜9章）

Instructions

［ - 第四章 / 活動休止・引退 - ］ ・活動休止について ［活動休止の申請要件］指定された「申請所」に以下のフォーマットで投稿すること。 【国家名、国家ID、休止期間、休止理由、申請日時、戦時状況】 ［休止が認められる条件］以下のすべてを満たす必要がある。 a. 現実の事情: 冠婚葬祭、学業、体調不良など不可抗力な理由がある場合。 b. 申請間隔: 前回の休止終了日から現実時間で2日以上経過していること。 c. 非戦時中: 宣戦布告後から講和完了までの間は申請不可。 ［休止中のステータス］ a. 保護措置: 休止中の国家に対し、他国は宣戦布告、領土侵食、略奪を行えない。 b. 活動制限: 休止中の国家自身も、追加申請や兵器開発、他国への干渉は一切行えない。 ［強制解除（剥離）規定］ a. 6ヶ月以上の休止: 現実時間で6ヶ月を超えて活動がない場合、自然消滅とみなし領土を白紙化する。 b. 虚偽申請: 休止と称して裏で外交等を行っていた場合、即座に休止を解除し制裁対象とする。 ・引退について ［引退申請の手続き］「申請所」に以下のフォーマットで投稿すること。 【国家名、国家ID、引退理由、申請日時、戦時状況】 ［引退が制限される条件］以下の状況では引退申請を受理されない。 a. 戦時中: 敗戦の責任から逃れるための引退は認められない。 b. 最後通牒の被送付時: 攻撃予告を受けた直後の引退は逃亡とみなし却下する。 c. 犯罪捜査・裁判中: 規約違反の疑いで調査を受けている期間。 ［引退後の再参入制限］引退が受理された日から現実時間の30日間、当該ユーザーはいかなる形式でも領土の保有を禁止する。 ［不正引退に対する罰則］制限を無視した引退や別垢での再参入が発覚した場合、再参入禁止期間を「合計120日間」へ延長する。悪質な場合は永久出禁とする。 ［引退後の領土の扱い］引退が受理された国家の領土は即座に白紙化（無主地）され、基地や施設も消滅。他国が追加申請で取得可能となる。 ・TSA（一斉生存確認）について ［TSAの定義と頻度］全登録国家が活動中かを確認する制度。現実の1年間に6回（隔月）、10日間の期間を設けて開催される。 ［告知および情報の統制］事前に会話所で告知される。一般参加者が公式より先に、または公式以外の場所でTSAの告知を行うことは厳禁（重大な違反とする）。 ［TSAの実施方法］ a. 場所と義務: 専用の「特設スタジオ」のコメント欄に「国家名」と「国家ID」を記入し生存を証明すること。 b. 代理申請の禁止: 他国による代理報告は原則不可（事前の届け出がある場合のみ特例で認める）。 ［未回答国家への処置］TSA期間内に反応がない国家は、活動意思なしとみなし強制的に領土を白紙化し登録を抹消する。 ［白紙化地域の再開放］TSAによる白紙化地域の再申請は、TSA終了日の48時間後から先着順で一斉に受け付ける（元領有国に優先権なし）。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ［ - 第五章 / 戦争・最後通牒 - ］ ・戦争方式について ［基本形式］リアルタイムでのコメント投稿による「乱コメ（乱戦）方式」を基本とする。双方の盟主が合意した場合のみ「ターン制」を認める。 ［場所の限定］戦争は必ず専用の「戦スタ」を創設して行うこと。会話所での戦闘は無効となる場合がある。 ・オブザーバーについて ［設置義務と権限］戦争時は必ず中立なオブザーバーを1名以上配置すること。トラブル発生時はオブザーバーが最終裁定を下す。 ［管理］公平性担保のため、戦スタの所有者（ホスト）はオブザーバーが務める。 ・最後通牒について ［必須プロセス］宣戦布告前に、必ず「具体的な要求内容」と「回答期限」を明記した最後通牒を送付すること。 ［宣戦の条件］期限超過、または要求拒否が確定した時点で宣戦布告が可能。 ［再送付規定］期限超過・拒否から現実の5日間が経過しても宣戦布告がない場合、最後通牒は失効する。 ・戦争の禁止行為・陣営について ［戦法の制限］「珊瑚戦法」「うみねこ戦法」「レンズ戦法」は全面的に禁止。 ［新規保護］建国から10日未満の国家に対する最後通牒および宣戦布告の禁止。 ［陣営と支援国の制限］物資や技術支援のみの国家（非直接参戦国）は敵国を直接攻撃できず、敵国も支援国を直接攻撃できない（妨害工作は可）。 ［本人参戦の原則］参戦国家の代表者に代わって他人が戦闘操作を行う（代行操作）ことは厳禁。 ・リンチ防止法と戦争終結について ［兵力比の制限］一つの戦争における国家比率は、最大「3（攻撃側）：1（防衛側）」までとする（支援国は含めない）。 ［同時宣戦の制限］同一国家に対して同時に宣戦布告できるのは最大3カ国まで。 ［終結条件］以下のいずれかで終戦となる。 a. 1つの陣営の全国家が降伏 b. 全陣営間で講和条約が締結 c. 領土の全土占領が完了（強制降伏） d. 運営委員会による「不戦勝議決」が可決 ・交戦団体とPMC（民間軍事会社）について ［交戦団体の定義］戦争参加が認められるのは、地図上に領土を持つ「国家」か、条件を満たした「PMC」のみ。 ［PMCの条件と制限］ a. 地図上に領土を持たず、軍事力詳細が明記され、運営に承認された組織。 b. 必ず特定の「国家」に所属し、初期兵力は所属国総兵力の7%以下とする。 c. 他の交戦団体からの「参戦依頼」を受諾した場合のみ参戦可能。依頼側が撤退した場合、PMCも即座に撤退すること。 ［PMCの報酬と撤退］ a. 参戦対価として金銭・物品・追加社員を要求でき、事前に契約として合意・記録すること。 b. 契約期間中であっても、受領済み報酬の1.25倍を返還するか、事前取り決めの違約金を支払うことで自発的撤退が可能。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ［ - 第六章 / 不戦勝議決 - ］ ・不戦勝議決の実行条件 戦争が正常に進行不可能と判断された際、以下に該当する場合に発議できる。 a. 応答途絶: 相手に通知が届く形で在席要求を数回送付したにもかかわらず、明確な理由なく最終在席から現実の7日間が経過した場合。 b. 戦意喪失の確認: 敵陣営に戦争やRPを継続する意思が客観的に見られない場合。 c. その他重大な事由（必ずオブザーバーまたは次元主の事前許可が必要）。 ・投票権の剥奪および制限 ［有権者の制限］公平な民意を反映するため、以下の者は不戦勝議決における投票権を持たない。 a. 当事者関係者: 当該戦争に関わる全ての参戦国、支援国、およびその構成組織（PMC等）。 b. 管理責任者: 当該戦争の担当オブザーバー。 c. 外部ユーザー: 当次元に現在参加していないユーザー（過去参入者も含む）。 ・議決の実施方式と申請手順 ［原則（民意）］PWD次元地図上に領土を保有するユーザーによる投票で行われる。 ［例外（運営介入）］有権者の半数以上が「当事者」として投票権を剥奪され、民意による判断が困難な場合に限り、運営委員会の合議によって議決を採るものとする。 ［申請手順］議決を求める者は、会話所にて【該当スタジオのリンク、証拠の提示、議決を求める理由】を投稿しなければならない。 ・議決の結果と効力 ［可決の条件］投稿してから24時間を期限とし、投票者の過半数の賛成をもって可決とする。 ［強制降伏］議決が可決された場合、対象の敵陣営は強制敗北（無条件降伏）として扱われ、講和会議のもと戦後処理（領土割譲等）が即座に開始される。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ［ - 第七章 / 兵器について - ］ ・架空兵器について ［開発と承認］架空兵器を導入する場合、以下のプロセスを必須とする。 a. プロジェクトに「外見（画像）」および「詳細な性能諸元」を1機（1種）ずつ記載すること。 b. 上記を兵器係に提出し、審査を受けること。 ［審査基準と不可判定］「現実の物理法則」および「2026年時点の科学技術の延長線上」で実現可能かを精査する。魔法的技術等のオーバーテクノロジーと判断された場合は運用・仕様を一切認めない。 ［AC兵器の禁止］人型かつ極めて高機動な機動兵器（アーマード・コア等に準ずるもの）の開発・運用は全面的に禁止する。 ［戦時運用のルール］承認済みの架空兵器を使用する場合、設定プロジェクトを必ず「戦スタ」に投入し、誰でも性能を確認できる状態にすること。戦闘時は機体の種類と機種名を必ず記載すること。 ・核兵器について ［開発の制約］現実世界（2026年時点）で核兵器を保有していない（技術継承していない）国家が核武装を希望する場合、必ず「核実験」のRPを実施し公表しなければならない。 ※実験描写なしの突発的な保有は不可。開発日に国家スタジオに証拠となるコメントを残すこと。 ［架空核兵器の禁止］核兵器や汚い爆弾を応用した架空の派生兵器（超小型核弾頭、広域放射能汚染兵器など）の開発・運用は一切禁止する。核関連はあくまで「現実的な戦略・戦術核兵器」に限定される。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ［ - 第八章 / 条約、傀儡関係 - ］ ・条約の締結と効力について ［優先順位の制限］「本条約は次元法を含む他の全条約に優先する」等の文言記載を禁止する（次元法が常に最高位である）。 ［無効化と恒久条約の特例］条約の破棄は原則全組織の合意が必要だが、「恒久的」とされる条約であっても、締結（または最終改定）から現実の20日が経過した以降は、一方的な破棄・無効化が可能となる。 ［改ざんの禁止］合意された条文を後から書き換えたり、他国の承諾なく内容を更新する行為は厳禁（同盟や陣営の規約にも適用される）。 ・傀儡（宗主・下位）関係と併合について ［権利保護］宗主国は下位国（傀儡国）の追加申請権を強制的に剥奪してはならない。 ［独立戦争］下位国は原則反抗できないが、「独立戦争」を宣言した場合は例外とする。独立戦争中、宗主国の政治的権限は及ばない。 ［戦後制限］独立側が勝利しても「宗主国の逆傀儡化」「5,000億USD以上の賠償金要求」「宗主国領土の5割以上の割譲」は要求できない。 ［併合プロセス］下位国を完全に併合する場合、実行する現実時間の24時間以上前に通達すること。下位国は期限内であれば独立戦争を開始できる。期限が経過した場合、自動的に併合される。