TST次元法

Instructions

第一章 技術・経済・人口 -技術- ・技術は2026/01/01までに限定。 ・失地した所の技術は使えない。 -経済・人口- 初期人口や初期GDPは現実の値とする。 人口は自国の政策で管理することが出来るが、明らかにおかしい場合は次元主、副次元主又はその権限を与えられた者の裁量で変更することとする。 GDPは自国の政策などで次元時間12ヶ月で最大1％増やすことが出来る。 -ページ間の移動- ページ間の移動は太平洋上のみでの移動が可能。 ex.1p太平洋~2p太平洋 -時間進行- 現実時間の1日を1ヶ月。 次元開始日(6/15)を2026年とする。 -その他- 地図に影響するような地形変更・気候変動は禁止。 第二章 イベント/事象 -事象- 次元内では事象が起こる場合がある。 内容は次元主、副次元主及びその権限を与えられた者で考案する。 次元参加者はそれを理解し、会話所などで対応しなければならない。 イベント又は事象で起きた被害、利益などは事象終了後になかったものとする。 -TSAの実施- TSAは各国の活動確認を行うものである。 TSAは次元主が不定期で開催する。 TSAの期限には1週間を設ける。 TSA期限内に活動表明を出来なかった国は全土白紙化とする。 TSAの反応には次元主、副次元主又はその権限を与えられた者が用意した専用のスタジオ又はプロジェクトで【ID,国名,ユーザー名】を書き、活動していることを表明する必要がある。 基本TSAの反応に地図に登録してあるユーザー以外は特別な理由がない限り、代理で反応することが出来ない。特別な理由がある場合は次元主コメ欄に申告すること。 -南極・宇宙空間の領有- /南極 南極は国際領土として扱われ、他国が領有することが出来ない。 また自国は南極に研究隊を派遣することができ、南極で研究することが出来る。 /宇宙空間 宇宙空間はどの国も領有することが出来ず、宇宙に存在する小惑星、惑星、天体は領有することはできない。 また南極と同様各国は宇宙ステーション、宇宙飛行士などは派遣することができ、宇宙空間の研究が出来る。 第三章 領土申請/活動休止申請 /領土申請 領土申請は原則申請所にて行う。 申請する際はどのpのどの地域に何st申請できるかを書かなければならない。 また他国の申請権、領土を獲得する際は、その獲得したことが証明されるURLを添えて申請しなければならない。 ランダム申請は受け付けない。 /活動休止申請 活動休止をする際は原則申請所にて申請しなければならない。 活動休止期間が3ヶ月を超える場合はその国を全土白紙化する。 活動休止をしている国には最後通牒の発布、宣戦布告、領土の剥奪が出来ない。また活動休止している国は軍事兵器の開発、政策をすることが出来ない。 [その他] 活動休止はその国に最後通牒が発布されている時から、オブザの終戦の合図があるまで原則認められない。 また次の理由がある場合、特別に活動休止が認められる。 a.テスト期間 b.旅行 c.法事、葬式 第四章 戦争・最後通牒・宣戦布告・軍備 /戦争・軍備 他国に戦争を仕掛ける場合は最後通牒の発布を必要とし、最後通牒が拒否、期限切れ、又はそれに類するものをされた場合に宣戦布告をし、戦争が開始する。 戦争は専用の戦スタで行う。 戦争にはオブザーバーを一人設置しなければならない。 戦争にニュースクラッチャーが介入している場合は全てのコメントの間隔を35秒開けなければならない。 戦争には自国の軍備を使用する。 軍備はGDP比8％まで引き上げることが出来るが、建国して次元時間の5年が経つまではGDP比4％である。 /核について 核を保有できるのは現実世界の以下の国を保有している国が核を保有することが出来る。 ・アメリカ合衆国 ・ロシア連邦 ・グレートブリテン及び北アリルランド連合王国 ・フランス共和国 ・中華人民共和国 ・インド共和国 ・パキスタン・イスラム共和国 ・イスラエル国 ・朝鮮民主主義人民共和国 /最後通牒・宣戦布告 最後通牒はその発布する国の地図に登録されているユーザーのコメント欄又は初期申請のプロジェクトに発布しなければならない。 最後通牒には【要求・期限・自国の国名】を書かなければならない。 最後通牒の期限は最短で24時間にしなければならない。 最後通牒を拒否、期限切れ、それに類するものをされた場合は宣戦布告を行うことが出来る。 拒否、期限切れ、それに類するものをされてから48時間が経った場合は宣戦布告をすることが出来ず、再度最後通牒を発布しなければならない。 第五章 次元主・副次元主の権限及び業務、メンバー /メンバー 次元主/@Aether_Nova 副次元主/@ 未定 /次元主の権限 -政令- 次元主は当次元に於いて、何か緊急性のあるものと感じた場合に「政令」を出すことが出来る。この政令は次元法と同等の権限を持つことが出来る。 政令の有効期限は1週間で、期限が切れた場合は次の条件以外は同じ内容で政令を出すことが出来ない。 a.副次元主が同意した場合。 b.次元主が会話所にて採決を取り、参加者の3分の2以上の賛成が得られた場合。 またこの政令を不服とする場合は次元主に対して不服申し立てが出来る。 不服申し立てが参加者の3分の2以上次元主のもとに届いた場合はその政令を取りやめなければならない。 -次元主業務 次元主は会話所及び次元をを円滑に運営することが業務。 -次元主代理の指名- 次元主が一時的に次元主の業務を行えなかった場合に次元主代理を指名することが出来る。 次元主代理は次元主と同等の権限を保有することが出来る。 次元主代理は原則副次元主である。 /副次元主 -業務- 副次元主は主に次元主のサポートをするのが基本。 次元主代理に任命された場合は次元主の業務を担う。 次元主の48時間以上連絡がつかない場合の次元主代理 第六章 次元法について 次元法は当次元における最高規定であり、STが定めたコミュティーガイドラインより上である。 次元法の穴を搔い潜るような行為は禁止である。 次元法を違反した場合は、次元主、副次元主、その権限を与えられた者で話し合い、罰則を決めるものとする。 第七章 次元の干渉 当次元はどの次元にも干渉せず、干渉されないものとする。 第八章 内政干渉の禁止 他国に内政干渉することは次の条件でない限り禁止する。 a.その国に地図上で登録されている、ユーザーのOKが出た場合。 第九章 次元法改正 参加者は会話所にて次元法改正を発議することが出来る。もし参加者の3分の2以上が賛成した場合、可決され、改正される。