[N.U.V./N.N.U.V.] 次元法 ver.3.2

Instructions

-基本項目- / 基本十箇条 ・第一条 / この次元法は[N.U.V.次元][N.N.U.V.次元]に領土を有する''利用者''にのみ適用され、利用者はこれを守る義務が生じる。 ・第二条 / 本次元に参加する際の国家の概要が書かれた国家スタジオ、又はプロジェクトの作成を義務とする。なお特例で認められた場合はその限りでない。 ・第三条 / 人口、国内総生産[GDP]、資源などは現実のものを採用するものとする。 ・第四条 / 経済成長や人口増加に関しては本次元の時間概念[NUV刻]を用い、現実の範囲内で成長が可能とする。 ・第五条 / NUV刻は1日で1ヶ月であり、次元開設日を2025年1月1日と定義する。 ・第六条 / 下位国を除く他国への内政干渉行為を全面的に禁止とする。 ・第七条 / 仮想国家を始めてから100日間に満たない者への、攻撃や最後通牒等の武力行為を自制することを努力義務とする。 ・第八条 / 利用者は、他の利用者が連絡を行う為の場所を確保することを義務付ける。 ・第九条 / 第八条を守らない場合、注意ができる場合は注意を行う。注意をしてもなお改善しない場合、また注意さえも不可能である場合は発覚から三日の猶予の後、不可逆的白紙化を行う。 ・第十条 / 本次元をいかなる理由であれ、引退した場合には、引退コメントを行った、または引退とされた時から三週間の新規申請不可期間を設ける。 -参入規定- ・第一条 / 仮想国家を始めてから100日が経つ者は初期申請時に『 国名 / 初期領土 / 主義 / 国旗 』を明記することを義務付ける。 ・第二条 / 初期申請領土は11stであり、ここでのstは領土地図上にて区切られた領土の事を指す。不明点があれば地図係に質問すること。 -次元地図利用規定- ・第一条 / 拡張申請を行う場合は前の初期申請、又は前の拡張申請から3日が経っていなければすることはできない。 ・第二条 / 拡張申請の基本的な定義は『 3day / 1st 』とする。 ・第三条 / 最後通牒が通達されている場合、拡張申請は不可能である。 ・第四条 / 国号を変更する際は『 変更前の国号 / 変更後の国号 / 自国の本土st 』を記述する事を義務とする。 ・第六条 / 何らかの場合で活動休止を行う場合は、『 国号 / 本土st / 現日時 / 期間 』を記述する事を義務とする。 ・第七条 / 領土を割譲、又は交渉にて手に入れた場合は「相手の国号[+本土st]」、「自国の国号[+本土st]」、「交渉にて手に入れた領土」を記述する事を努力義務とする。 ・第八条 / 一方的に下位国の領土を併合する際は、併合権(内政権に含まれる)を有していない限り不可とする。 ・第九条 / 活動休止中の国家が拡張申請を行うことを全面的に禁止とする。 ・第十条 / 次元地図のページを跨いだ領土の拡張申請についてはこれを許可しない。 -戦争規定- ・第一条 / 宣戦布告に関しては最後通牒の期限が切れた、又は相手が拒否した場合に於いて、『送付国』が布告できるものとする。 ・第二条 / 最後通牒は48時間以上の期限を設けることを義務付ける。 ・第三条 / 戦争を行う際は、スタジオの制作を取り行い、両者が当該人物は中立な立場であると合意する、『第三者』をオブザーバーとして設けることを義務付ける。 ・第四条(I) / 戦争時の戦争方式は、乱コメ制度かターン制度に分けられる。また、それらを選ぶことが出来るのは、送付された側の国のみであるが、送付された側が選択しない場合もしくはしない意思を表明した場合、送付した側が選択することも可能である。 ・第四条(II) / 戦争は基本的に乱コメ制で行い、正当な理由のある場合のみターン制にすることができる。なお仮想国家を始めてから100日が経たないものはこの限りではない。 ・第五条 / 他国の参戦時は外交的かつ、正当性のある事由が必須である。 ・第六条 / 相手が離席時に攻撃行為を行う事を禁止とする。また、これを行った場合、その攻撃は無効化となる。 ・第七条 / 戦時中の引退は不戦敗と見做し、戦勝国はその国の領土を自由に扱えるものとする。 ・第八条 / 仮想国家を始めてから100日間に満たない者は、1vs1[自国と相手国の2カ国のみで戦う]を使用する権利が付与される。 -不戦勝議決- ・第一条 / 戦時中[定義を開戦後とする]、相手が3日間[72時間後]、戦争に在席をしなかった場合に、不戦勝議決を取ることが出来る。 ・第二条 / 不戦勝議決を取る際は、オブザーバーの許可を貰わなければならない。 ・第三条 / 不戦勝議決は、以下の式により可決される。 『 賛成 - 反対 ≧ 6 』ただし、その議決の投票国が全て戦争に関係する国家(参戦・支援・その他参戦国/支援国の下位国)である場合は有効でない。 ・第四条 / 不戦勝議決を取る際、賛成や反対に理由の記載を努力義務とするかどうかは、議決を採った者が自由に決めれるものとする。 ・第五条 / 個人の連絡場へ直接行き、不戦勝議決の投票を迫る行為は禁止とする。 ・第六条/ 第一条の例外として、その国が在席できる状態であるにも関わらず、意図的にもしくは作為的に戦闘を避けているような行動が見られた場合も可能である。 -ICD / 不活動国家削除- ・第一条 / ICDとは長期に渡りN.U.V.にて活動を行わない国家の領土白紙化を実行し、申請可能なstを新たに生成するシステムのことである。いわゆるTSAと同じシステムである。 ・第二条 / ICDが実施される次期や、対象p等は次元主によって定められる。 ・第三条 / ICD対象国は、締切期間までにICD専用プロジェクトに自身の「国名」と共に「活動中」のコメントを行うことで白紙化の対象から除外される。 ・第四条 / ICDによって白紙化が決定した国家の領土削除は締切日の翌日に行うものとする。 -次元主の保有権限 ・第一条 / 次元主とは、N.U.V.に於ける代表者であり、最高責任者でもある。 ・第二条 / 次元主は可決された法案、または選出された係等を取り決める、『最終決定権』を保有する。 -次元法・議決・責務者における優先・義務 ・第一条/ 責務者は2種類に分けられ、全体的責務者と一部的責務者とする。全体的責務者は次元主とその傘下次元運営、一部的責務者はオブザーバーなど。 ・第二条 / 優先順位は高いほうから順に全体的責務者、次元法、議決、一部的責務者である。 ・第三条 / 次元に設置されている次元最高裁判所の判決が出た場合、一審・二審ともに全ての責務者、議決、次元法よりも優先されるものとする。ただし優先順位は一審よりも二審の方が高いものとする。 -技術の開発・研究・行使 ・第一条 / 既存技術以外の技術は、原則使用禁止とする。 ・第二条 / 既存技術を使用する場合は、その技術の開発元もしくは技術譲渡国を保有し、技術を保有するか、他国から譲渡してもらうことが必要となる。 ・第三条 / 技術の独自開発による新技術・既存技術の生成は禁止とする。核実験による核技術入手も認めない。 -核実験や原子力発電所事故などの汚染 ・第一条 / 核実験などの放射線を多量に放出し、放射性物質などを放出するものを全て「核インシデント」とみなし、全てその土地を汚染するものとする。 ・第二条 / 汚染範囲は各自で調べ、根拠とともに次元法プロジェクトまたは地図に報告すること。なお調べることが難しい場合は次元運営者に委託することも可能とする。 ・第三条 / 汚染期間は、半減期や放出量に関係なく、最大20年とする。なお2000Mtを超える核インシデントがあった場合、次元運営での協議の上、核の冬を宣言することがある。 -各国家の保持する権利とその扱い- ・第一条 / 本次元に参加している各国家は大きく分けて「外交権」と「内政権」の二つを持つものとし、外交権には領土申請権や通牒発布権、また同盟等条約締結権、軍統帥権などが含まれており、内政権には領土統治権(または併合権)、軍の増強や鉱山の開発、施設の建設などが含まれる。 -下位国家についての扱い- ・第一条 / 下位国家とはある国家(または国家連合)の傘下にあり、またその国家(連合)により公式に干渉されることがある国家を指す。 ・第二条一項 / 下位国家は、大きく分けて三段階に分けられており、それぞれ「従属国」「構成国」「傀儡国」である。 ・第二条二項 / 従属国は、外交権において、最終外交権(最後通牒の発布、また宣戦布告、次元の引退など)を除く全ての権利を保持している下位国を指す。(なお最終外交権を剥奪されていなくても外交においてある国家(もしくは国家連合)の影響下にある場合は従属国と定義することも可) ・第二条三項 / 構成国は、外交権において最終外交権を除いた中で他に剥奪されている権利がある下位国を指す。 ・第三条四項 / 傀儡国は、外交権を認められていない下位国を指す。 追記:なお国家としての自認が仮に別の名称であったとしても、公式にはこの通りの基準で呼称することとする (例:自称は〇〇連邦構成国(なお内政権・外交権どちらも剥奪)であった場合、公式での表記は〇〇連邦傀儡国となる) -外交関係- ・第一条 / 外交関係とは、ある国家間(複数国家)において政府(それに準ずる統治機関)による公的な関係のことを指すものとする。 ・第二条 / 次元地図のページ(以下p)を跨いだ外交関係に関してはこれを許可するものとする。